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徒然と ― 思うこと

個人的に感じたことを徒然と綴ります。あくまで個人的な見解であることを予めお断りしておきます。下が古い記事で、上ほど新しい記事です。


新インフルエンザの防疫について(追記2)

本日16日、約束どおりに保健所から電話があり、小生が発症していないことをもって追跡調査を終えるとのこと。ただ、感染(もらう方)防止には引き続き注意・努力をお願いするとも。一安心である。


報道されている神戸の2次感染例は、症状は12日には出ていたらしい。さもありなん。では、感染源となった人はどうなったのだろう? 症状が出ているはずでは? 症状が出ても普通のインフルエンザ扱いで治療・投薬されて、そのまま報告されていない例もあるのではないか?

(2009/5/16 18:50 JST)


新インフルエンザの防疫について(追記1)

下記の記事で潜伏期間を7日ないし10日と書いたがどうも誤りらしい。NHKの報道によれば通常のインフルエンザであれば1日から4日とのこと。このこともあり、また、弱毒性であることもあり、感染のリスクを冒したあと実際には感染していないことを見極めるためには7日程度あれば良いらしい。となると、水際作戦はそこそこ意味があるのかもしれない。


その後、11日(月)午前と14日(木)午後に保健所から電話があった。空港の検疫所から情報が転送されているようで、この辺りなかなか良い仕事をしている様子である。小生の体調はすこぶる良い。もう一度16日(土)に電話するそうで、その際に新たに症状が現れていなければ、晴れて「シロ」と考えて良いとのこと。


しかし、それにしても、メキシコからウィルスが直接持ち込まれる例が無いことはまだしも、米国で感染した旅行者が日本に持ち込む例がこれほど少ないことには多少驚く。今週は数十人規模で感染者が出るのでは、と思っていたが。

(2009/5/14 21:54 JST)


新インフルエンザの防疫について

新インフルエンザが北米を中心に発生したこと、国内へのウィルス侵入を防ぐための「水際作戦」が実施されていることが大きく報じられる中、小生はゴールデンウィーク中に所用によりアメリカ・カリフォルニア州に出かけて帰国した。滞在先は砂浜が美しい海辺の街であり、休暇・余暇を楽しむ地元アメリカ人が、若者を中心に、サーフィン、ランニング、週末の騒がしいパーティーなどをまったく日常的に楽しむ様子が見られた。マスクはおろか、衣服すら少ない。日中は大いに肌を露出してさんさんと降る陽光を浴びている。鼻・口ではなく、目を覆うサングラスが彼らの標準的な携行品である。空港でも、基本的にマスクをしている人の姿は見ない。


小生は新しい防疫体制が敷かれた後の5月3日に出国し9日に帰国した。カレンダー上で6泊7日の旅程である。滞在期間も含めて帰国後もまったく疑わしい症状は出ていないし、帰国便においても観察を要する搭乗者は居なかったと見えて、比較的スムーズに降機・帰宅し、一晩明けた今朝も特に緊急の電話はかかって来ない。


聞くところでは、新インフルエンザの潜伏期間は7日ないし10日程度だと言う。これに比べて日本に飛来する航空機のフライト時間は長くても15時間程度であることに留意したい。また、新しい防疫体制もまだ1週間程度しか経過しておらず、ゴールデンウィーク中に多くの観光客が小生と似た旅程で出国、帰国している。潜伏期間に比べて、移動に要する時間はずっと短く、旅程も長くない。新防疫体制になって日も浅い。これらの事実を基に論理的に考えれば、2つのことが考えられる。まず、新しい防疫体制に移る前に帰国した人の中からそろそろ発症者が出ても不思議ではない。もうひとつは、新しい防疫体制の下で帰国し無事検疫を通過した者でも、小生も含めて、単に潜伏期間のために症状が出ていないだけでウィルスを保持している可能性は大いにある。


ゆえに、予防も含めた危機管理の観点からは、すでに日本国内にはウィルスが持ち込まれている、他国で知られているように2次感染も起きていることを前提にすべきことは明らかである。小生は、ある種の厳戒態勢を欲しているのではない。時々刻々と得られる新インフルエンザの情報に基づいて、早急に他の種類の健康上のリスクとのバランスを考えた上で、現行防疫体制をどんどん修正して合理的なものとすることを希望している。


合理的な体制には、マナーに依存する部分も多いかと思う。小生も自己が冒してきたリスクは十分に承知しているつもりである。発症すれば迷惑がかからない振る舞いをしなければならず、厚生当局の指導に従うことは当然である。かと言って、今後の社会生活を自己規制するつもりはまったく無い。適切な処置があれば命を落とすようなリスクではないことは既知であり、また、リスクを大幅に増大させるような健康要因が自身に無いことは自覚している。日本国内で街に出る時、自身がウィルスを保持しているのか隣を歩く人が保持しているのか、可能性も含めて、認知・区別する方法はまったくない。この状況は、上述のアメリカ・カリフォルニア州となんら違わない。ゆえに自己規制する理由が見つからないのである。


小生の思うところ、水際での防疫体制はウィルス侵入過程について知見を得る上で極めて有効であろう。関係署官のご苦労は決して無駄にならないと考える。しかしながら国内へのウィルス侵入防止の点ではほとんど無効に違いない。時間稼ぎにもなっていない。その上で、国内の一般公衆の行動を特に規制することなく、一方で、発症者については十分な治療が迅速に受けられる体制を確立されるように望む。


日本の底力、医療インフラの重厚さが試されるのは「一過性の戦い」においてではなく「継続的な戦い」においてである。この辺りで、日本とアメリカで認識や取り組みの違いが見られることに、なんとなく歴史の繰り返しを見る思いがする。

(2009/5/10 9:16 JST)